近年，がんの治療成績全般の向上とともにがんサバイバーシップの概念が広く認識され， 治療期間中および治療後においても高い生活の質を保ち，より豊かな人生を追求することに焦点があてられるようになりました。このような意識の変化にともない，現在では小児，思春期・若年がん患者における妊孕性温存療法は，がん治療医の多くが考慮すべき極めて重要な課題であると認識されています。
「妊孕性温存のガイドライン」は，これら時代の要請に応えるべき医療者が，最新の知見をもとにした，最善の医療を提供するための基盤となるべく，日本癌治療学会における，「小児，思春期・若年がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン作成ワーキンググループ」を中心として作成されました。「がん」といってもその性質や治療法は多様であり，がん治療の特徴によって，様々な原因で性腺機能不全による妊孕性の喪失が生じることが知られています。日本癌治療学会は領域横断的な学会として，本ガイドライン作成にあたり，各臓器・領域の専門家が，疾患特性にあわせたCQ を設定し，その高い専門的な見地から，本邦の医療制度の現状に即した見解を提供しています。そのため，妊孕性の喪失が予想される疾患に関わる医療従事者が，日々の診療において実際に役立てることができる具体的な内容になっています。
（1）目的
小児，思春期・若年がん患者のサバイバーシップ向上を目指して行われる，配偶子や性腺を体外に摘出してがん治療開始前に凍結保存する妊孕性温存療法が注目されている。しかしながら，がん患者に対しては原疾患の治療が最優先であり，その治療が遅れることなく遂行されることが大原則であり，がんの種類や進行状況によっては小児，思春期・若年がん患者は将来の妊娠・分娩をあきらめざるを得ない状況も少なくない。一方，がん治療医の生殖医療に関する知識不足や生殖医療を専門とする医師との医療連携不足が原因となって，治療開始前の妊孕性温存に関する患者に対する情報提供不足や，温存可能であった妊孕性が温存されないケースも散見される。
以上より，本領域は治療開始前から治療後長期にわたって，がん治療医と生殖医療を専門とする医師との密な医療連携が重要となってくる。そこで，がん治療開始前の妊孕性温存療法の有無に関して各種メディカルスタッフが考慮する際の参考となり，その適切な使用により妊孕性温存療法の可否を判断しやすくなり，最終的には小児，思春期・若年がん患者のサバイバーシップ向上という恩恵がもたらされることを目指して，本ガイドラインは作成された。
（2）対象患者
小児，思春期・若年がん患者で，原則40 歳未満で治療を開始した患者を対象とする。
（3）利用対象
本邦で，固形腫瘍および造血器腫瘍の診療において，化学療法や放射線治療を取り扱うメディカルスタッフならびに生殖補助医療を取り扱うメディカルスタッフとする。ここでいうメディカルスタッフは，医師，看護師，薬剤師，心理士，カウンセラー，がん相談員，ソーシャルワーカーなどの多職種を含む。
（4）作成の経緯
小児，思春期・若年がん患者に対する妊孕性温存に関する指針は，米国臨床腫瘍学会（American Society of Clinical Oncology：ASCO）の2006 年のガイドライン1），2011 年のFertiPROTEKT（独語圏を中心としたがん患者の妊孕性温存に関するネットワーク） の指針2）， そして2012 年のInternational Society for Fertility Preservation（ISFP）のPractice Committee Opinion3-5）などがある。ASCO は2013 年に2006 年のガイドラインを改訂6）し，性腺機能不全を引き起こす可能性のあるがん治療をより詳細に5 段階に分類している（2014 年1 月にWEB サイト上で改訂）。
がんと診断された患者は，同時に多発する問題の自己解決が求められ，短期間にいくつもの選択を余儀なくされることから，がんサバイバーのquality of life（QOL）向上を志向して，妊孕性消失が予想されるがん領域における小児，思春期・若年がん患者に対する妊孕性温存に関する重要性を再認識する必要がある。一方，がん・生殖医療における生殖医療の対象はがん患者であり，がんの進行状況によっては何よりもがん治療を優先とし妊孕性温存療法を断念せざるを得ない状況も少なくない。そこで，各種がんに関連する診療科が集まる日本癌治療学会において，関連診療科の共通の基盤となる小児，思春期・若年がん患者に対する妊孕性温存に関するガイドラインを策定することとなった。
本ガイドラインは，関連する各種メディカルスタッフの役に立ち，最終的には患者に恩恵がもたらされるガイドラインを目指して2015 年11 月にガイドライン作成ワーキンググループが設置された。本ワーキンググループは，本ガイドラインの対象領域，女性生殖器，乳腺，泌尿器，造血器，小児，骨軟部，脳，消化器の8 つのがん領域のほか生殖，看護および薬学の各領域から専門家の参画を得て，委員52 名から構成されることとなった。このうち，委員長，副委員長，統括委員（がん，生殖専門各1 名），看護，薬剤専門の委員および領域の代表委員（各1 名）をコアメンバーとし，全領域にわたる調整にあたった。作成委員会の名簿は別項に掲載した。また，文献収集にあたっては，委員の所属施設の若手医療従事者にもご協力いただいた。
また，本ガイドライン作成には，日本医療研究開発機構の平成28 年度研究「生殖機能温存がん治療法の革新的発展にむけた総合的プラットフォームの形成」（研究代表者：大須賀 穣）のご協力をいただいた。
なお，本ガイドラインは，対象領域ごとに1 章を設け，これに全領域にわたる内容を概説する「総論」を加えた9 章からなる。また，婦人科領域の特殊性から「女性生殖器」の章では妊娠サポートについても述べているが，その他の領域では妊孕性温存についての記述にとどめた。
（5）エビデンスの収集と評価
小児，思春期・若年がん患者に対する妊孕性温存に関するエビデンスとなるランダム化比較試験（randomized controlled trial：RCT）などは乏しい領域であり，本ガイドラインは本領域の倫理的側面からエビデンスベースではなくコンセンサスベースのガイドラインとなっている。現状では，海外のエビデンスに基づいたガイドラインを参照しながら作成せざるを得なかった。そのため，本領域における唯一の系統的なガイドラインであるASCO ガイドライン（2006 ならびに2013）1,6）を参照した。
①文献の収集
文献検索にあたっては，日本医学図書館協会の協力を得て行った。文献検索のためのkey word を設定し，原則として2006 年1 月から2015 年11 月までに報告された文献の検索を行った。期間外の文献でも重要と判断される文献に関しては，各委員の裁量にてハンドサーチで適宜追加を行った。
2005 年以前の資料はASCO のガイドライン（2006）1）から外挿しているが，ガイドライン，レビュー，その他（臨床統計など）を参考にするときは引用文献に記載した。
②エビデンスレベルの分類
エビデンスレベルの分類は，日本医療機能評価機構（Medical Information Network Distribution Service：Minds）が作成した『Minds 診療ガイドライン作成の手引き』（2007）7）に従い， 表1-1 を参照し，決定した。
③参考にした二次資料
原則としてASCO の2006 年1） および2013 年改訂のガイドライン6） のほか，2011 年のFertiPROTEKT の指針2），そして2012 年のISFP のPractice Committee Opinion 3-5）を二次資料として参照した。そのほか，領域に応じて各種二次資料を列挙した。
（6）推奨の決定と推奨グレード
各担当委員により作成された原案に関するグループ内レビューを行い，さらに他のグループとの相互レビューを行った。推奨内容，推奨グレードの決定に関しては，コアメンバー会議にて全ての委員の賛同が得られるまで討議を行った上で最終決定した。
推奨グレードの分類（表1-2）は，『Minds 診療ガイドライン作成の手引き』（2007）7）を用いたが，一部表現を改めた。
（7）外部意見の集約
本ガイドラインの取りまとめに際しては，第54 回日本癌治療学会学術集会（2016 年10 月，横浜）でコンセンサスミーティングを行い，主要な推奨事項を提示し，意見を求めた。コンセンサスミーティングにおける意見をふまえ，修正を行った上で，ワーキンググループ案として，本学会会員および関係学会，患者団体に提示し，パブリックコメントを求め，寄せられた意見をふまえ，最終案を取りまとめた。
（8）ガイドラインの外部評価
2017 年2 月19 日開催の第4 回がん診療ガイドライン評価委員会で本ガイドライン案は，Appraisal of Guidelines for Research & Evaluation（AGREE）Ⅱの各項目に沿って，利用者にとって使いやすいものであるか，また，利用者を含む第三者がその確実性・信頼性を確認できるよう配慮がなされているかを重視して評価が行われた。指摘事項に沿い，本ガイドラインの対象がより明確化され，アルゴリズム，外部評価，更新手順などが本ワーキンググループで協議の上，がん診療ガイドライン評価委員会の評価を反映し修正された。
（9）今後の課題
本ガイドラインについては，小児，思春期・若年世代のがん患者を対象として，実情に即した記載に努めた。しかしながら今後の解決すべき課題として以下のものが挙げられる。
① がん・生殖医療におけるインフォームドアセント（小児，思春期）ならびにインフォームドコンセントの指針など治療選択のための体制整備 ② 妊孕性温存を希望しなかった患者や妊孕性温存療法の適応外となった患者に対する配慮 ③ 2012 年頃以前にがん治療を受療したがんサバイバーのQOL 維持と向上を目指した医療介入 ④ がん・生殖医療のさらなる啓発と情報発信の促進（がんサバイバーによるピアサポートを含む） ⑤ 妊孕性温存療法に対する公的助成金補助制度の検討 ⑥ がん・生殖医療に関わる専門医療従事者の育成 ⑦ がん・生殖医療の技術革新
現状では，がん患者に対する生殖医療に関する情報を提供する「がん・生殖医療連携ネットワーク」が全国各地に存在していないこと（地域格差），がん治療医と生殖医療を専門とする医師との密な連携が十分でない，また十分できない施設もあること（施設間格差），さらに生殖医療が保険診療ではないことから生殖医療を選択する際のがん患者の経済的負担などが，本ガイドラインの推奨の適用に影響を与える阻害要因となり得る。なお将来，本ガイドラインの効果を推し量る具体的な指標（生児獲得）を用いた検討を行う必要性がある。
（10）ガイドラインの改訂
本ワーキンググループは発表後も小児，思春期・若年がん患者の妊孕性温存に関する最新データの収集に努め，新たに開発されたがん治療が妊孕性温存に与える影響に関して，また新たな妊孕性温存療法が開発された際には，委員長は改訂ワーキンググループを招集し（最低1 年に一度），ガイドラインの内容をWEB 上で更新する。さらに，パブリックコメントを求め，その内容の確定作業を繰り返し行いつつ，5 年ごとに全面改訂を行う。
（11）ガイドライン作成の資金と独立性
本ガイドラインの経費は，全て日本癌治療学会の予算から支出されている。また，資金提供者である日本癌治療学会の見解や利益が最終的な推奨決定に影響を及ぼしていない。
（12）利益相反（conflict of interest：COI）
本ガイドラインの作成に関わった委員は，本学会の「がん臨床研究の利益相反に関する指針」に沿って対応した。各委員の利益相反状況はhttp://www.jsco-cpg.jp/fertility/coi/ に記載している。
参考文献
- 1）
- ASCO Recommendations on Fertility Preservation in Cancer Patients. J Clin Oncol. 2006; 24: 2917-31
- 2）
- Fertility preservation in women–a practical guide to preservation techniques and therapeutic strategies in breast cancer, Hodgkin’s lymphoma and borderline ovarian tumours by the fertility preservation network Ferti-PROTEKT. Arch Gynecol Obstet. 2011; 284: 427-35
- 3）
- Recommendations for fertility preservation in patients with lymphoma, leukemia, and breast cancer. J Assist Reprod Genet. 2012; 29: 465-8
- 4）
- Recommendations for fertility preservation in patients with lymphomas. J Assist Reprod Genet. 2012; 29: 473-7
- 5）
- Fertility preservation in young women with breast cancer. J Assist Reprod Genet. 2012; 29: 469-72
- 6）
- Fertility Preservation for Patients With Cancer: ASCO Clinical Practice Guideline Update. J Clin Oncol. 2013; 31: 2500-10
- ７）
- Minds診療ガイドライン作成の手引き2007. Medical Information Network Distribution Service：
http://minds.jcqhc.or.jp/ に検索できる形で掲載されている。